ケインズは「消費性向」という言葉を使い、貧しい人にお金を与えた方が景気が良くなるという趣旨の主張をしています。
なぜそのように考えたのか見ていきます。
ケインズ経済学
景気を良くする方法は、買い物をする人を増やすことです。
買い物をするお客さんが多いと、お店は儲かります。
儲かってるお店がたくさんある状態を「景気がいい」と言います。
買い物をする人が増えると、お店が儲かるので、景気が良くなります。
では、どのようにして買い物をする人を増やすことができるでしょうか？
買い物する人が増えるきっかけは2つあります。
1つ目は、給料が増えること
2つ目は、不安が消えること
人々は給料が増えると、今までよりもたくさん買い物をしようと言う気持ちになります。
確かに貯金をする人もいますが、お給料がどんどん上がって、どんどんお金が入ってくるときは、気持ちが緩みます。
「貯金しないで、おいしいものを食べちゃおう」となる人が多いです。
すごく景気が良くて安定してお金を稼いでいて、未来への不安が減ってくると、貯金をしないで、お金をガンガン使おうと言う気持ちになる人が増えます。
一方で、未来に不安を感じている時は、多くの人が貯金をする傾向にあります。
ピンチに陥ってもお金さえあれば助かることが多いからです。
お金が入ってきて、未来の不安が減ることで、買い物をする人を増やすことができます。
「貯金しないで買い物をする人」は、消費性向が高いです。
消費性向
消費性向とは、給料として入ってきたお金のうち、どれぐらい貯金して、どれくらいお買い物に使っちゃうのか、ということを表す数字です。
所得の中で、消費に回される割合のことを消費性向といいます。
消費性向が高いと「買い物をする割合が多い」ということになります。
貧しい人ほどお金をすぐに使う
ケインズは「政府が貧しい人を助けるべきだ」といった考え方をしています。
その理由は、貧しい人の方が消費性向が高いからです。
お金持ちは、お金を手に入れても貯金するだけです。
一方で、貧しい人は、切羽詰まっています。
お金を手に入れると、食べ物を買ったり、生活用品を買ったりなど、すぐに使ってしまいます。
お金を貯め込まずに使う人が多い方が、景気が良くなるのが早いです。
貧しい人の方が消費性質が高いので、もし政府が国民にお金をあげるとしたら、貧しい人にあげた方が、早く景気が良くなります。
そのため、ケインズは貧しい人を政府が救済するべきだと主張しました。
それは後に「ケインズ経済学」と呼ばれるようになりました。
