賃金が上がると嬉しい
まず、給料が増えたら嬉しいです。
給料が増えたら、その職場で働きたいと考える人も増えます。
名目賃金が上がると、労働供給が増えるのです。
実質賃金
給料がある日100万円になったら嬉しいですが、パンの値段も100万円になってたら、嬉しくありません。
賃金が上がっても、物価も上がってしまうと、「実質的には」賃金は上がっていません。
名目賃金が上がっても、物価も上昇してたら、買い物できる量が増えません。
名目賃金ではなくて、実質賃金が上がってくれたら嬉しいのです。
国民所得を増やす
政府は、財政政策や金融政策などで、国民のお金を増やすことが出来ます。
国民の給料が増えたら、国民は喜びます。
人々は、給料をもらうと、買い物をします。
人々の名目賃金が増えると、買い物をする人も増えるのです。
インフレになる
お客さんが増えるとインフレになります。
なぜなら、たくさんのお客さんが少ない商品を奪い合うと、商品が高くても売れるようになるからです。
お客さんが増えると、商品の値段が高くなります。
貨幣錯覚
貨幣錯覚に陥ってる間は、国民は、まだ全般的なインフレに気づきません。
貨幣錯覚に陥ってる間は、失業率が下がります。
失業率が下がるということは、働く人が増えるということです。
貨幣錯覚から目が覚める
世の中の商品の値段がどんどん上がっていくと、貨幣錯覚から目が覚める日が来ます。
物価が高くなっていることに気づくのです。
物価が高くなると、国民は、「給料が低いから、買い物できない」と考えます。
労働者は、インフレ期待(予想)をするので、賃上げを要求します。
インフレ期待(予想)とは、この先の予想されるインフレ率のことです。
インフレが高い状態が続くと人びとのインフレ期待(予想)も高まります。
今後、どんどんインフレになることを予想すると、彼らは「給料増やして」と要求します。
そして、実質賃金は元に戻ります。
企業の対応
賃金を増やすとどうなるでしょうか？
賃金を高くすると、企業の利益も圧迫されます。
そのため、従業員をクビにするか、商品の値段を高くせざるを得ないのです。
結局、失業率は、元に戻ってしまいます。
また、商品の値段を高くします。
結果、商品の値段が上がったのに、失業率は減らないのです。
インフレだけが残る
もし、国民の給料が増えても、失業者は減らないし、インフレ率だけが上がります。
たしかに短期的には、失業率が下がるのですが、貨幣錯覚から目が覚めると、再び失業率は元の水準まで増えるのです。
