貨幣の中立性とは
貨幣の中立性とは、貨幣は、実物経済に何ら影響を及ぼさないということです。
実物経済とは？
消費財や投資財の生産・分配に関わる部分のことです。
私の解釈なのですが、「実物経済に影響がある」というのは、「買い物できる量が増えたり減ったりしてる状態」だと思います。
貨幣の中立性を主張してる人たちは、ケインズの考え方に反論しています。
ケインズは、「世の中の貨幣が増えたら、景気が良くなる」と考えた人です。
例えば、賃金が増えたら、いつもより多く買い物します。
だから、商品が良く売れます。
もし、商品が良く売れたら、企業は、生産を増やします。
生産を増やすには、働く人を増やす必要があります。
生産する量が増えたら、雇用が増えます。
こうして、景気が良くなると、ケインズは考えました。
それに対して、フリードマンは貨幣の中立性を主張します。
貨幣そのものは、実物経済に何ら影響を及ぼさないと考えたのです。
貨幣はあくまで取引の仲立ちをするだけであり、国民所得に対して影響を与えないと、フリードマンは主張しました。
国民所得に対して影響を与えるとは？
貨幣の量が国民所得に影響を与えると考えているのはケインズです。
これに対して、フリードマンは、貨幣はあくまで取引の仲立ちをするだけであり、国民所得に対して影響を与えないと主張しました。
貨幣の中立性とは、貨幣の量の増減は、GDPの成長には影響しないとする考え方なのです。
貨幣の増減は、GDPの成長には影響しないとは？
「貨幣の量の増減は、GDPの成長には影響しない」とは、どんな意味なのでしょうか？
まず、ケインズは「インフレは経済成長だ」と考えています。
それに対して、フリードマンは、国のお金が増えても経済は成長しないと考えています。
フリードマンがこのように考える理由は、「買い物できる量が変わらないから」です。
貨幣の量が上下しても、物価の量も上下するから、買い物する量は変わらないのです。
だから、フリードマンは、「貨幣量の増減は、物価に影響するが、経済に影響しない」と主張しました。
経済成長は、貨幣量の増減で調節できないのです。
所得が増えても、物価が上がってれば、「買い物したい」という気持ちになりません。
つまり、有効需要は増えません。
有効需要とは？
有効需要とは、欲しい気持ちとお金が両方ある状態です。
有効需要があれば、買い物する量が増えます。
だから、ケインズは、有効需要を増やすことが大切だと考えました。
しかし、フリードマンは、有効需要を増やすことは出来ないと考えました。
所得が増えても、物価も上がるから、有効需要は増えないのです。
