合理的期待仮説を主張したのはハイエクです。
なぜ、そのような考えが生まれたのか、ケインズの時代まで遡って見ていきます。
ケインズの主張
ケインズは、イギリスの経済学者です。
ケインズは、「国内のお金を増やすと、景気が良くなる」と考えました。
その理由は、国内のお金を増やすと、国民がお金を持ってる状態になるからです。
それは、国民がお金を持っている状態になるということです。
国民がみんなお金持ちになるということです。
もともと貧しくてお腹が空いていた人が、お金持ちになります。
そうなれば、まずは、パンなどの食べ物を買うはずです。
それから、今まで買えていなかった服などの日用品などを買います。
国民は、お金を得ると、買い物をするのです。
パンを買う人が増えます。
服を買う人が増えます。
日用品を買う人が増えます。
こうなると、お店は儲かります。
買い物をする人が増えると、お店が儲かるのです。
お店は、儲かると、働いている人の賃金を高くします。
また、さらに多くの人を雇います。
お店で働く人の数が増えます。
つまり、今まで働いていなかった人(失業者)も働くようになります。
失業者が労働者になります。
労働者が増えるということは、失業者が減るということです。
つまり、失業率が下がります。
また、労働者が増えると、パンの生産量が増えます。
今までよりも、たくさんのパンが作れるようになります。
パンが売れる時期は、パンをたくさん作るのです。
このように、国内のお金が増えると、たくさんのメリットがあります。
人々は、賃金が高くなると、嬉しくてたくさん買い物をします。
お金持ちになったと錯覚して、いつもよりたくさん買い物をしてしまうのです。
ここまでのまとめをします。
国のお金の量が増えると、賃金が上がったと誤解します。
いつもより多めに買い物をするので、失業率が低下し、生産量は増大します。
しかし、これは、貨幣錯覚です。
貨幣錯覚
貨幣錯覚とは、人々がお金の価値について、実質値ではなく、名目値で判断することです。
賃金の価値を考える時に、考え方が２つあります。
1つ目に、名目値です。
名目値とは、見たままの数字ということです。
2つ目に、実質値です。
実質値とは、物価を考慮した数字です。実質値では、「どのくらい買い物ができるのか」を知ることができる数字です。
例えば、賃金が100万円から200万円に上がったら嬉しいです。
でも、物価も2倍になっていたら、どうでしょうか？
お店の商品の値段も2倍になっていたら、買い物できる量は変わりません。
賃金と物価が2倍になったら「名目値は上がったけど、実質値は上がっていない」ということになるのです。
世の中のほとんどの人は、名目値で判断をします。
なぜなら、実質値を計算するのは面倒くさいことだからです。
名目値だけで判断することを、「貨幣錯覚に陥っている」と言います。
名目値だけで判断する人は、賃金が上がると喜びます。
錯覚状態に陥っている間は、賃金が上がっただけで幸福感に包まれるのです。
なぜなら、人は、非合理的だからです。
賃金が上がっていたら、嬉しくて、どんどん買い物をしてしまいます。
そして、買い物をする人が増えたら、お店のモノは、たくさん売れるようになります。
お店の商品がたくさん売れる時は、商品の値段は高くなる傾向にあります。
物価がどんどん高くなっている時は、人々はたくさん買い物をします
その理由は、「明日はもっと値上がりしている可能性がある」からです。
買いたい商品の値段が上がると予想してされてる時は、なるべく早めに買おうとするものなのです。
ハイエクの意見
ハイエクは、貨幣錯覚は、長くは続かないと考えています。
合理的な人は、錯覚から目を覚ますはずなのです。
もし、国民がみんな一気にお金持ちになったとします。
そうなると、お店の商品は高くても売れるようになります。
つまり、みんなが一斉にお金持ちになったら、物価が高くなるのです。
これでは、買い物できる量は変わりません。
物価が高くなっているときは、人々はたくさん買い物をたくさんしようとしません。
合理的な人は、物価が上がっている時は、買い物を控えるのです。
物価と賃金が同時に上がったら、買い物できる量は変わりません。
そのため、人々は、買い物の量を増やすわけではありません。
そのため、お店のモノが爆発的に売れるようになることもありません。
生産量も増えません。
失業者が減るわけではありません。
インフレが実際に起こると、人々は新しい通貨価値を理解して、それに応じて動くようになるのです。
そのため、失業率や生産量はもとの状態に戻ります。
合理的期待仮説
もし、国民が合理的であれば、物価がどんどん上がっていたとしても、国民は慌てて買い物をすることはありません。
その理由は、「明日はもっと賃金が高くなる可能性がある」からです。
賃金が高い時期に商品を買った方が、実質的に得をしています。
賃金が高くなる可能性が高いなら、慌てて買い物をする必要はありません。
なぜなら、合理的な人は実質的な値段を考えるからです。
ハイエクのケインズ金融政策への指摘は、合理的期待仮説と呼ばれるようになりました。
この考え方は、新古典派に受け継がれました。
