はじめに
お金は、日本銀行が刷っています。
国のお金の量は、増やしたり、減らしたりすることができます。
国内のお金の量は変えられるのです。
このように、お金を増やしたり減らしたりすることは、可能です。
例えば、国のお金の量を増やすと、人々の給料が増えやすくなります。
給料が増えたら、みんな嬉しいです。
そのため、国のお金の量を増やすことは、基本的には嬉しいことです。
しかし、貨幣中立説の人は「それは、世の中を良くする効果はない」と考えました。
その理由を見ていきます。
貨幣中立説
貨幣中立説の人は「国のお金の量を増やしても意味がない」と考えました。
その理由は、給料が上がっても、商品の値段も上がったら、買える商品の数が変わらないからです。
国内のお金の量を増やすと、給料も増えますが、物価も上がります。
国内のお金を増やしても、買える商品の数は変わりません。
貨幣中立説とは、国内のお金の量が変わっても、人は損も得もしないという考え方です。
人の給料が2倍になったとしても、お店の商品の値段も2倍になったら、みんなの人生は変わりません。
全体の物価が2倍になるだけで、私たちの生活に大きな変化はないのです。
大事なのは、商品をたくさん買えることです。
しかし、給料が上がっても、商品の値段も上がったら、買える商品の数が変わりません。
給料が増えるだけでは、国民は豊かにならないのです。
このように、国内のお金の量を増やしても「実質」の数が変わらないことを、貨幣の中立性と呼びます。
「名目」と「実質」について
国のお金の量を増やすと、物価や給料などの「名目」の数字は増えます。
しかし、生産力や食べれるパンの数などの「実質」の数字は変わりません。
「名目」の数字は、国内のお金の量が2倍になれば、同じように2倍になります。
しかし「実質」の数字は、国内のお金の量が2倍になっても、ほぼ変化しません。
変える商品の量が変わらないのなら、給料が増えても、損も得もしないのです。
古典派
貨幣中立説を考えたのは、古典派です。
国のお金の量を増やしたら、物価は上昇するけど、雇用や生産力は増えないという考え方です。
国のお金が増えたら、給料と、商品の値段が上がります。
世の中に出回るお金の量が2倍になれば、単純に物価が2倍になるだけで、実質的には、経済は変化しないのです。
大事なのは供給力だ
古典派は「大事なのは、国民がお金持ちになることではなくて、供給力が上がることである」と考えました。
供給力とは、例えば、パン屋さんがパンを作るチカラのことです。
よりたくさん商品が作れる方が、国が豊かになります。
供給力は、伸びた方がいいです。
供給力が上がれば、モノがたくさん売れる状態になります。
なので、供給力が上がれば、経済は発展します。
